| ＜直接法＞ | |
| T 営業活動によるキャッシュ・フロー | |
| 営業収入 | ｘｘｘ |
| 原材料又は商品の仕入支出 | −ｘｘｘ |
| 人件費支出 | −ｘｘｘ |
| その他の営業支出 | −ｘｘｘ |
| 小 計 | ｘｘｘ |
| 利息及び配当金の受取額 | ｘｘｘ |
| 利息の支払額 | −ｘｘｘ |
| 損害賠償金の支払額 | −ｘｘｘ |
| ･･････････････ | ｘｘｘ |
| 法人税等の支払額 | −ｘｘｘ |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | ｘｘｘ |
| U 投資活動によるキャッシュ・フロー | |
| 有価証券の取得による支出 | −ｘｘｘ |
| 有価証券の売却による収入 | ｘｘｘ |
| 有形固定資産の取得による支出 | −ｘｘｘ |
| 有形固定資産の売却による収入 | ｘｘｘ |
| 投資有価証券の取得による支出 | −ｘｘｘ |
| 投資有価証券の売却による収入 | ｘｘｘ |
| 連結範囲の変更を伴う子会社株式の取得 | −ｘｘｘ |
| 連結範囲の変更を伴う子会社株式の売却 | ｘｘｘ |
| 貸付けによる支出 | −ｘｘｘ |
| 貸付金の回収による収入 | ｘｘｘ |
| ･･････････････ | ｘｘｘ |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | ｘｘｘ |
| V 財務活動によるキャッシュ・フロー | |
| 短期借入れによる収入 | ｘｘｘ |
| 短期借入金の返済による支出 | −ｘｘｘ |
| 長期借入れによる収入 | ｘｘｘ |
| 長期借入金の返済による支出 | −ｘｘｘ |
| ｘｘｘ | |
| 社債の償還による支出 | −ｘｘｘ |
| 株式の発行による収入 | ｘｘｘ |
| 自己株式の取得による支出 | −ｘｘｘ |
| 親会社による配当金の支払額 | −ｘｘｘ |
| 少数株主への配当金の支払額 | −ｘｘｘ |
| ････････････ | ｘｘｘ |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | ｘｘｘ |
| W 現金及び現金同等物に係る換算差額 | ｘｘｘ |
| X 現金及び現金同等物の増加額 | ｘｘｘ |
| Y 現金及び現金同等物期首残高 | ｘｘｘ |
| Z 現金及び現金同等物期末残高 | ｘｘｘ |
| ＜間接法＞ | |
| T 営業活動によるキャッシュ・フロー | |
| 税金等調整前当期純利益 | ｘｘｘ |
| 減価償却費 | −ｘｘｘ |
| 減損損失 | −ｘｘｘ |
| 連結調整勘定償却額 | −ｘｘｘ |
| 貸倒引当金の増加額 | −ｘｘｘ |
| 受取利息及び受取配当金 | ｘｘｘ |
| 支払利息 | −ｘｘｘ |
| 為替差損 | −ｘｘｘ |
| 持分法による投資利益 | ｘｘｘ |
| 有形固定資産売却益 | ｘｘｘ |
| 損害賠償損失 | ｘｘｘ |
| 売上債権の増加額 | ｘｘｘ |
| たな卸資産の減少額 | ｘｘｘ |
| 仕入債務の減少額 | ｘｘｘ |
| ･･･････････････ | ｘｘｘ |
| 小 計 | ｘｘｘ |
| 利息及び配当金の受取額 | ｘｘｘ |
| 利息の支払額 | ｘｘｘ |
| 損害賠償金の支払額 | ｘｘｘ |
| ･･････････････ | ｘｘｘ |
| 法人税等の支払額 | −ｘｘｘ |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | ｘｘｘ |
| U 投資活動によるキャッシュ・フロー | |
| 直接法に同じ | |
| V 財務活動によるキャッシュ・フロー | |
| 直接法に同じ | |
| W 現金及び現金同等物に係る換算差額 | ｘｘｘ |
| X 現金及び現金同等物の増加額 | ｘｘｘ |
| Y 現金及び現金同等物期首残高 | ｘｘｘ |
| Z 現金及び現金同等物期末残高 | ｘｘｘ |
＜会計方針の記載例＞資金の範囲
連結キャッシュ・フロー計算書における資金（現金及び現金同等物）は、手許現金、随時引き出し可能な預金及び容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から３か月以内に償還期限の到来する短期投資からなる。
＜注記例＞ 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
Ｘ1年3月31日 現金及び預金勘定 ｘｘｘ 円 預入期間が３か月を超える定期預金 ｘｘｘ 円 現金及び現金同等物 ｘｘｘ 円 Ｘ2年３月31日 現金及び預金勘定 ｘｘｘ 円 預入期間が３か月を超える定期預金 ｘｘｘ 円 現金及び現金同等物 ｘｘｘ 円
株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳株式の取得により新たに乙社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに乙社株式の取得価額と乙社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりである。
流動資産 ｘｘｘ 固定資産 ｘｘｘ 連結調整勘定 ｘｘｘ 流動負債 ｘｘｘ 固定負債 ｘｘｘ 少数株主持分 ｘｘｘ 乙社株式の取得価額 ｘｘｘ 乙社現金及び現金同等物 ｘｘｘ 差引：乙社取得のための支出 ｘｘｘ （注１）科目に重要性がある場合は、適宜、区分掲記する。
（注２）株式取得のための支出に重要性がない場合であっても、新規連結子会社の資産及び負債の金額が連結財務諸表の資産及び負債の金額に与える影響が大きいときには、注記しなければならないことに留意する。
（注３）複数の新規連結子会社が存在する場合には、各項目ごとに合計額をもって記載することができる。
重要な非資金取引の内容
当連結会計年度に新たに計上したファイナンス・リース取引に係る資産及び債務の額は、それぞれｘｘｘ百万円である。
その他の非資金取引に係る注記の記載例
上記ファイナンス・リース取引以外の非資金取引の注記としては、次のような記載が考えられる。
@ 転換社債の転換
転換社債の転換による資本金増加額 ×××百万円 転換社債の転換による資本準備金増加額 ××× 転換による転換社債減少額 ×,×××百万円
A 合 併
当連結会計年度に合併したＡ社より引き継いだ資産及び負債の主な内訳は次のとおりである。また、合併により増加した資本金及び資本準備金は、それぞれ×××百万円及び×××百万円である。
合併により引き継いだ資産・負債 （単位：百万円）
流動資産 ×,××× 固定資産 ×,××× 資産合計 ×,××× 流動負債 ×,××× 固定負債 ×,××× 負債合計 ×,×××